米国のSoutheastern Coastal Plain（南東海岸平野）において、火災はこの地方の景観を形成するのに欠かせないものである。大規模火災の防止、絶滅危惧種の保護などの目的で、人為的にも頻繁に火入れが行われている。火災はアメリカクロクマ（Ursus americanus）を含む多くの生物に利益をもたらすことがわかっているが、1－3年という短期的な火入れがクマにどのような影響を与えるかあまり知られていない。そこで、フロリダ州のEglin空軍基地において、火入れがクマの空間的な生息地利用にどのような影響を与えるか調べた。

10頭のクマを捕獲し発信器を付け、1994年の10月から1996年の11月まで、クマ1頭につき年間64～146回位置測定を行った。24,000分の1デジタル地図や地上調査から生息地の情報を集め、GISに取り込み、生息地の環境を自然マツ林、マツ生産林、水辺地帯、沼沢地、開放地（軍の試験場など）の5種類に分類した。1988～1996年の火入れ情報を地図に重ね、火災後の年数によって地域を分類した。クマの位置情報から個体ごとの行動圏を推定し、その中での各環境と火入れ地の利用を比較した。

クマは総合的に火入れ地よりも火入れしていない地域を多く利用していた。その中でも特に水辺地帯と沼沢地をもっともよく利用していた。自然マツ林やマツ生産林よりも、火災後3年や6～7年の火入れ地の方がよくクマに利用されていた。環境の種類ごとに比較すると、どの環境でも火入れされてない地域がもっとも利用され、その次に3年前と7～8年前の火入れ地が多く利用されていた。

火入れから3年後と6～8年後にクマの利用が多かったのは、クマの食物となる植物が、その時期に果実生産のピークを迎えるからである。火災3年後にはブラックベリー（Rubs spp.）やwild grape（Vitis rotundifolia）、5年後以降にはハックルベリー（Vaccinium globulare）などが生産のピークを迎える。しかし、頻繁な火入れは、クマの主要な食物である堅果類を生産する広葉樹を減少させ、長期的にはクマ個体群に悪影響を与えるかもしれない。特に水辺地帯や沼沢地に隣接した土地での火入れは、他の場所とは区別し、長期的なサイクルで火入れを行い、多様な植物種を維持していくべきである。

子殺しは一般的に、子殺しを行った者の適応度が高まる、という性選択説で説明される。性選択的な子殺しには以下の３つの条件が必要である。（１）子殺しは母親の次の発情までの期間を短縮する。（２）子殺し実行者は殺された子の父親ではない。（３）子殺し実行者は母親の次の子の父親になる可能性が高い。社会性哺乳類（霊長類やライオン）では子殺しの性選択説を支持する研究があるが、クマのような社会性のない肉食獣ではほとんどない。そこで我々はスカンジナビア半島のヒグマ（Ursus arctos、以下クマとする）の子殺しが、上記３つの条件を満たすか調査を行った。

スウェーデン北部と、スウェーデン中央からノルウェー南西部の2地域のクマを対象に、ラジオテレメトリーによる野外調査と遺伝学的調査を行った。1988－2001年の長期モニタリングにより成獣と亜成獣への発信器の装着、DNA抽出のための組織採取、追跡を行った。発信器を付けたメスの幼獣を捕獲し皮膚組織を採取した。可能な限り子連れのメスを観察して幼獣の死亡を記録し、子殺し現場に残された体毛などをDNA抽出のため収集した。9つのマイクロサテライト遺伝子座を用いて、殺された幼獣、殺したオス、次の父親となったオスの遺伝子型を比較し血の繋がりを分析した。次の父親になったかどうかは観察によっても決定した。

2地域で合計8例の子殺しがあった。子殺しはすべて繁殖期中に発生していた。幼獣を失った母親は、幼獣が生き残った母親よりも1年以上早く次の幼獣を出産した。DNAサンプルがとれた4例の子殺しをしたオスは、すべて殺された幼獣とは血の繋がりがなかった。他の4例の子殺しをしたオスは次の幼獣の父親となっていた。これらのことからスカンジナビア半島でのクマの子殺しは、性選択説の３つの条件を満たし、オスの適応度を高めると考えられる。この結果は、社会性のない哺乳類でも性選択的な子殺しを行うことを、初めて野外調査で示した。

人工林、畑、果樹園等で様々な被害をもたらすツキノワグマ（Ursus thibetanus japonicus，以下クマとする）は、防除のため全国で毎年1,000頭以上が殺されている。しかし、クマの有害捕獲と被害の減少との関連を示した研究はほとんどない。そこで本研究では、長野県において、クマの捕獲数と被害額の間に関連があるかどうかを調べた。

15年間（1985～1999年）のクマの捕獲数と、作物・果樹・木材などの被害額データを集め、10の地域レベル、122の地方自治体レベルに分けて解析を行った。地域レベルでは狩猟頭数と有害捕獲数の両方で解析したが、地方自治体レベルではデータが得られなかったため、有害捕獲数のみで解析した。クマの捕獲による被害減少の効果にはタイムラグが生じると考えられるため、当年で関連をみたモデル、前年の捕獲数で関連をみたモデルの2種類で分析した。

各地域では狩猟・防除あわせて、クマの捕獲数は毎年平均16.4頭、被害額は630万円であった。各地方自治体では防除のみのクマの捕獲数は毎年平均0.9頭、被害額は53万円であった。地域レベルの当年のモデルにおいて、クマの捕獲数と被害額は正の相関を示したが、前年の捕獲数をベースにしたモデルでは相関がなかった。これは単に、被害の多い年に多数のクマが捕獲されたという結果を表しているだけだと考えられる。地方自治体レベルでは、当年と前年の両モデルでクマの捕獲数と被害額との間に相関がなかった。以上のことから、地域レベルでも地方自治体レベルでも、クマの有害捕獲は被害額の減少に効果をもたらさないことが示唆された。被害が起こった後クマを捕獲するという現行のシステムは、被害を減らす有効な方法ではないと考えられる。

都会を作る人間の活動は、大型肉食獣の行動や分布、死亡率などに様々なインパクトを与える。そこで、アメリカクロクマ（Ursus americanus，以下クマとする）の生息地が都会に隣接する地域において、人間活動や生ゴミなどの食物資源が、クマの生活史特性にどのように影響しているのかを調べた。

調査は、米国ネバダ州西部の、シェラネバダ山脈ほか様々な山系に囲まれた調査地で行った。1997～2006年の10年間にわたり、都会地域で12頭、野生地域で10頭のメスグマを捕獲し、ほとんどの個体を死ぬまで追跡した。これらのデータから、繁殖力（メス1頭あたりの幼獣数）、死亡率、有限増加率をそれぞれ求めた。都会地域のクマが10歳までにすべて死亡したため、10歳以上の野生地域のクマはすべて１グループにまとめて分析した。

繁殖力は、野生地域に比べ都会地域のクマの方が高く、4～5歳と8～9歳においてもっとも高くなった。初産年齢も、都会地域のクマが4歳なのに対し、野生地域のクマは7歳であり、都会の方が早かった。死亡率は、0～1歳と8～10歳において、都会地域の方が野生地域に比べて劇的に高くなった（0.5～1.0）。有限増加率は都会地域で0.75と低く、野生地域では1と安定していた[有限増加率＝1で安定した個体群となる]。

生ゴミなどの食物資源があるため、都会のクマの方が栄養状態が良く繁殖力も高くなるが、都会では死亡率が高すぎるため、結果として増加率が低くなったと考えられる。この地域では、野生がソース、都会がシンクとして、野生地域から都会地域へとクマが移動する動態があると考えられる。

オオカミ（Canis lups）は群れで生活し、縄張りをもつ生き物である。オオカミは他の肉食獣と同様に、コミュニケーション方法として、目立つ所に糞などで匂いづけをする。しかし、匂いづけされる植物の形態的特性に関しての研究は少ない。本研究では、効果的な匂いづけを行うため、オオカミが大きい植物や安定した植物を選んで糞をしているかどうか検証した。

調査地はイベリア半島北西部の山岳地で、2003年の5～9月に行った。2つのオオカミの群れの縄張り内で、小道や道路に沿って発見した糞101個を調べた。糞は、オオカミの目線から調査者が見て目立つものと目立たないものに分類し、糞が置かれている植物の直径、高さ、種を記録した。また、生息地内に生育する植物種の割合も調べた。101個中57個の糞については消滅するまで毎月観察し、糞の含有物、植物、標高などによる糞の維持期間の違いを比較した。

101個中75%が目立つ糞であり、糞の置かれていた植物は置かれていない植物よりも高さ、直径ともに大きく、同一植物種内でも同様だった。またオオカミは、生息地によくみられる植物ではなく、量は少ないが目立つ植物を選択していた。糞の維持期間は、含有物が骨の場合長くなるが、植物などその他の影響はみられなかった。オオカミは効果的な匂いづけをするために、時間とエネルギーをかけて場所を選んでおり、その行動は高度に様式化されていると考えられる。